国内でも注目されるようになった住宅の作り方には、ゼロエネルギー住宅と呼ばれるものがあります。
名称通りにエネルギーを限りなくゼロにした生活を送ることができる住宅を指していますが、その背景には発電所の問題、大気汚染の問題も絡んでいます。
現状として火力発電を使っている限り、大量のガスなどを消費することになり、二酸化炭素を多く発生させてしまうので世界的にも議論されています。
各電力会社も節電要請をすることも目立つようになり、特に国内は四季があるので夏場と冬場でかなりのエネルギーを自宅で消費していることも現実です。
目次
ゼロエネルギー住宅とは
そこで注目されるゼロエネルギー住宅ですが、今までの住宅の多くは電気の利用とガスの利用、灯油の利用を必要とすることが多く、これらのエネルギー資源を電力に一本化することで成立する住宅が該当します。
少し前にはオール電化住宅という名称で住宅販売をしてきたハウスメーカーは多数ありますが、その上のランクと考えても間違いではありません。
まずはガスコンロを使わずにIHクッキングヒーターを導入すると、ガスの基本料金の支払いが無くなりガスを使わない住宅にできます。
給湯器もガス式と石油式に分かれますが、こちらも効率性の優れた電気式給湯器を用いる方法で石油の消費も無くせます。
冬期間に使う暖房機も石油やガスではなく電気式を採用することも基本ではないでしょうか。
床暖房も排気熱利用で使える方法もあり、オール電化でありながらも、節約できるエコ住宅にできるメリットもあります。
ゼロエネルギー住宅で最も大切な太陽光発電システム
このような設備機器を全て電気式にした場合は、光熱費を電気代だけにすることができますが、ゼロエネルギー住宅の最も大切な設備機器は太陽光発電システムです。
太陽光発電システムを搭載していないと、単純に電気料金が高額になるだけなので完全なエコ住宅にはなりません。
このシステムが注目されるようになってから10年以上が経過していますが、最新の設備機器は屋根にソーラーパネルを設置することは勿論ですが、見込める発電力が少ないという環境ではカーポートの上やガレージの上、敷地内の任意の場所に増設をする方法で発電量をアップさせることができます。
以前はソーラーパネルを搭載しても余剰電力が発生し、売電する方法がありましたが、現在では買取には向いていない時代に入っていることは事実です。
そこで余剰電力をフル活用することを前提にし、エスコシステムズの蓄電池とセットで設備にすることが当然のように行われています。
【参考】エスコシステムズ蓄電池
24時間365日の殆どの時間を自家発電した電力でカバーできる
住宅の規模や家族の人数、家庭内で消費する電力により違いはありますが、十分な容量を持つ蓄電池を備えておくと、24時間365日の殆どの時間を自家発電した電力でカバーできるという計算です。
以前のソーラーパネルの場合は、能力的な部分と蓄電池が無いことで、元々契約をしている電気会社のプランの中から、夜間の電気料金を低くできるものに切り替えを行い、日中はソーラーパネルから発電した電気を使い、夜間は電力会社から安い電気を購入する仕組みでした。
最新鋭の太陽光発電システムは、各ご家庭に合わせた電力をフル活用することを可能にしており、夜間に入ると蓄電池の電気を消費することができるので、電気料金の支払いが殆ど無くせるので、同時に新電力会社の中から基本料金の掛からないプランに加入をしておくことも非常におすすめできます。
屋内側の各種家電製品や暖房器具、エアコン、コンロの他、屋外設置の給湯器や防犯システムなども全て実質無料で使うことができるので、発電能力に余裕が出ている住宅の場合、屋外にセンサーライトを取り付けたり、電気自動車用のコンセントを設ける方法も効果的ではないでしょうか。
建物の全ての場所において断熱性を高める工事も行う必要性もある
ここまでの範囲において全ての機材を整えた場合、ゼロエネルギー住宅としては成立する基準を満たしていると判断できますが、実際には新しい住宅を建てる際には、建物の全ての場所において断熱性を高める工事も行う必要性もあります。
壁内部の断熱材や床下用の断熱材、天井裏の断熱材などが主になりますが、窓ガラスを取り付けする際にも、全てのガラスを複合ガラスに仕上げることで十分な断熱効果を得ることができます。
断熱性を高めることにより、1年を通して屋内側で消費する電力を少なくすることができるので、この時点で完璧なゼロエネルギー住宅として完了させられます。
沢山の電力を発電できるように仕上げ、蓄電池を備えても十分過ぎるゆとりがあるという住宅においては、新電力会社の中にも電気の買取制度を設けている会社もあるので利用を検討することも貴重な収入になります。
新しい住宅には設計段階から意識的にゼロエネルギーにこだわった設計を行ってもらうことが前提ですが、既にオール電化住宅にお住いの方、ごく一般的な住宅にお住いの方でも、リフォームという形でゼロエネルギーのシステムを全て搭載することができるので、お住いの地域の補助金制度を確認した上でリフォームを行えば、負担額を減らして施工することも可能です。
最終更新日 2025年6月25日 by seifuu
